プロトコル収益を基準に18銘柄を選定
S&P Dow Jones Indices（S&Pダウ・ジョーンズ・インディシーズ）とPantera Capital（パンテラ・キャピタル）は、ブロックチェーンネットワークのプロトコル収益や流動性などを基準に構成銘柄を選ぶ、機関投資家向けのデジタル資産指数を発表した。
CNBC Television『S&Pダウ・ジョーンズのキャサリン・クレイ氏が語る仮想通貨インデックス：株式指数の原則を導入へ』より動画引用
時価総額やトークン価格を中心とする従来の仮想通貨指数とは異なり、測定可能な経済活動を持つプロトコルを評価することを目的としている。
ビットコインとXRPは指数の対象外
新指数は、S&P暗号通貨広範デジタル資産指数を基に、プロトコル収益、時価総額、流動性、上場要件などの最低基準を満たす資産を選定する。対象となるネットワークは、過去2四半期のプロトコル収益合計に基づいて順位付けされ、浮動株調整後の時価総額で加重される。
指数は18銘柄で開始され、上位5銘柄にはイーサリアム（Ethereum/ETH）、バイナンスコイン（Binancecoin/BNB）、ソラナ（Solana/SOL）、トロン（Tlon/TRX）、ハイパーリキッド（Hyperliquid/HYPEが含まれる。構成銘柄全体の一覧は公開されていないが、アーベ（Aave/AAVE）も注目プロジェクトの1つとして挙げられている。
ビットコイン（Bitcoin/BTC）とリップル（XRP）は指数に採用されなかった。S&P Dow Jones Indicesのキャシー・ジョーンズ（Kathy Jones）氏によると、ビットコインは指数のルール上、収益を生み出すプロトコルとはみなされていない。
指数は四半期ごとにリバランスされ、最大構成銘柄の比率は35%に制限される。その他の構成銘柄についても、おおむね20%を上限とする加重制限が設けられている。
実用性に基づく収益を評価
同指数が重視するのは、利回り商品から得られる収益ではなく、ブロックチェーンプロトコルの活動や実用性によって生み出される収益だ。選定では、トークンの買い戻し、インフレ調整後のステーキング報酬、分配、トークン保有者が管理する財務などを通じて、経済的価値がトークン保有者にも還元されるかが評価される。
収益データはArtemis（アルテミス）のオンチェーン分析を用いて検証される。S&Pは、投資家が誇大広告に左右されることなく、測定可能な経済活動を伴うデジタル資産を見極められるようにすることが目標だとしている。
この指数は現時点では投資ファンドではなく、機関投資家や資産運用会社がデジタル資産市場を比較するためのベンチマークとして提供される。投資商品の基礎や、アクティブ運用型デジタル資産ポートフォリオの参照指標として活用される可能性がある。
Pantera Capitalは、この指数に基づくETFやその他の商品開発の可能性について、資産運用会社との協議を開始したとしている。
