【初心者必見！】ビットコイン・仮想通貨（暗号資産）の始め方

はじめに

2017年、「仮想通貨元年」と呼ばれた年には、仮想通貨（現在は暗号資産）という言葉すら知らなかった多くの人が市場に参入し、大きな盛り上がりを見せました。特にBitcoin（ビットコイン）をはじめとする仮想通貨によって、大きな利益をあげた方も多いでしょう。
しかしその後、2019年には仮想通貨市場が大暴落し、初心者には敷居が高くなるような局面がありました。
そして2025年現在、ビットコインの価格は米ドル換算で10万ドル台を超え、再び市場に活気が出てきています。
仮想通貨市場は、成熟に向かって進展しているものの、依然として高いボラティリティ・制度的な未整備・参加者構成の偏りなど、いくつかの未成熟な特徴を抱えている市場であるため、今からでも大きな利益を出すチャンスがある一方で、大きな損失を出す可能性も依然として存在します。

本稿では、初心者の方がビットコイン・仮想通貨（暗号資産）をどのように始めるべきかを、具体的に解説していきます。

仮想通貨？暗号資産？どっちが正しいのか

詳しい解説を始める前にまずはここを整理しておかなくてはなりません。
初心者の方からすると「仮想通貨」「暗号資産」どちらの方が馴染みがあるでしょうか。
恐らくビットコインが話題になっていた時期に広く使用されていた「仮想通貨」の方は馴染みがあるのではないでしょうか？

「仮想通貨」「暗号資産」、基本的には同じ意味を指す言葉です。
しかし、日本では2020年5月1日に施行された資金決済法改正により、国際的な呼称に合わせるため法的にも「暗号資産」に名称が統一されました。

したがって、現在は「暗号資産」と呼ぶのが正しいのです。

とは言ったものの、私たちのようなメディアや一般的なニュースなどでは依然として「仮想通貨」という呼称が使用されているのも事実なのです。

本稿では恐らく皆様にも馴染み深いであろう「仮想通貨」呼称で解説させていただきます。

仮想通貨を始める前に

初心者の方の約8割は、仮想通貨を始めてみたものの、仮想通貨の本質的な内容を十分に理解できず、友人の情報や自分の利益だけを考えて動いてしまい、損をしてしまうケースが多いと言われています。
専門用語やなじみのない知識が出てくると、「何から仮想通貨を勉強していいかわからない」という状態に陥ることもあります。

加えて、現代はインターネットで良い情報を集めることができますが、情報量が多すぎるゆえに 正確性が失われている情報も存在します。
このような問題を解決するために、当サイト「NEXT MONEY」では、仮想通貨の本質的な部分を初級からわかりやすく解説し、初心者が一元的に学べる「ワンストップエコシステム」な情報を提供しています。
初心者の方にはまずは用語や基礎知識から始めていただき、その後「初級編：1st STAGE／中級編：2nd STAGE／上級編：3rd STAGE」という3つの段階を踏んでレベルアップしていくことをおすすめします。

初級編：1st STAGE

ビットコインをはじめとする仮想通貨は、需要と供給のバランスによって価格が大きく影響を受け、その通貨としての機能が成り立っています。

「買いたい人（需要）が多ければ価格が上昇する」という投資の原理は、株式と仮想通貨では異なるように見えても、根本的な原理は似ています。
株式なら業績が良ければ株を買いたい人が増え株価が上昇しますが、仮想通貨では、新たな機能やシステムが実装されたり、市場環境や市場心理が変化したりすると、その通貨を求める人が増えて価格が上昇する可能性があります。

つまり、「買いたい人（需要）＞売りたい人（供給）＝価格の上昇」という構図が成り立ちます。

ビットコインの通貨単位

また、ビットコインには「通貨単位」と呼ばれる言葉で通貨の枚数が数えられ、仮想通貨トレードや日常の会話などで使われます。１ビットコインという表記をネットや雑誌などでよく見かけるかと思いますが、会話の中では「1BTC（ビーティーシー）」という言葉がよく使われています。

さらに、初心者の方によくある勘違いとして、「購入出来るのは1BTCから」というものです。
ビットコインは、小数点以下の少数枚数での取引も可能なのです。

今「1BTC」を購入しようとしたら、約1700万円必要なのでほとんどの人が買えません。
「ビットコインは少数枚数、少額でも購入できる」ということを覚えておきましょう！

1BTCより少ない通貨単位

1mBTC＝0.001BTC
1μBTC＝0.000001BTC
1Satoshi＝0.00000001BTC

よく聞くビットコインや仮想通貨に関する“疑問”について

現在、仮想通貨という言葉の認知・理解・保有状況について、日本国内では以下のような最新データが確認されています。

まず、20～69歳の男女43,087人を対象とした2025年1月実施の調査によると、「名前は知っている」と回答した割合が44.3％、「内容を知っている」と回答した割合が10.9％で、これらを合算したファネル分析でみると「認知」は約64.2％という結果になっています。
次に、仮想通貨（暗号資産）の取引経験者率は5.5％、現在取引中の人は3.2％という水準です。

さらに、別の調査では「暗号資産口座を保有している」と回答した人の割合が13.4％というデータも出ています。
このように、認知度や保有率は若干上昇傾向にある一方で、「どのように買えば良いか／取引すれば良いか分からない」という声が、未だ初心者の参入障壁となっていることが、最新調査でも示されています。

ビットコインは1BTC1000万円以上だから高くて買えない。

ビットコインは1BTCからでなくても購入できます。取引所で何千円単位で購入できるのため少額の投資で始めることができます！

どのタイミングで仮想通貨に投資すればいいか分かりません。今からでも間に合いますか？

仮想通貨市場は未だ未成熟市場のため今から参入しても問題ありません。
また、投資のタイミングについても最初は少額でどのタイミングでも大丈夫です。仮想通貨を始める前に諦めてしまう方が多いので、まずはなんでもいいから仮想通貨を持ってみることからやってみましょう！

仮想通貨と電子マネーの違いは何ですか？

仮想通貨（暗号資産）と電子マネーは、どちらも“デジタル上で使えるお金”という点では似ていますが、仕組みと使える範囲が大きく異なります。

仮想通貨（暗号資産）は、ブロックチェーン技術を使って発行・管理される「分散型の通貨」です。国や銀行などの中央機関を介さず、個人間（P2P）で直接送金や取引ができるのが特徴です。世界中どこにいても、インターネットを通じて送受信が可能です。
例：ビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）など
電子マネーは、円やドルなどの法定通貨を企業（例：楽天Edy、Suica、PayPayなど）が電子データ化した「中央集権型の決済手段」です。利用できる範囲は、その発行元が定めた加盟店やサービス内に限定されています。
また、電子マネーは支払いをすると残高が減るだけで、再び他者に送金することはできません。

つまり、仮想通貨は「世界共通で価値を移転できる資産」であり、電子マネーは「特定の企業や国内でのみ使える決済手段」という違いがあります。

これまでの内容でなんとなく仮想通貨というものは何か分かってきたかと思います。

次のステップではビットコインや仮想通貨をもう少し詳しく見ていきましょう。

そもそも、ビットコイン・仮想通貨とは何か？

ビットコインは投資の対象として使われることが多く、すでに仮想通貨を保有している方の多くも投資目的で購入しています。しかしながら、ビットコインや仮想通貨には、送金に特化したもの、アプリケーションに特化したものなど、多様な役割があります。

仮想通貨とは簡単に言うと「暗号化されたデータであり、インターネット上で存在し、需要と供給によって世界的な価値が決まるもの」です。

ビットコインの将来は？

前述のとおり、ビットコインや仮想通貨の価値は需要と供給によって決まるため、将来どうなるかを確定することはできません。
しかしながら、2025年時点では仮想通貨市場は拡大を続けており、多くの投資家や著名人がビットコイン・仮想通貨に関して前向きな発言をしています。

また、ブロックチェーンと呼ばれる仮想通貨の安全性を支える技術が存在し、この技術が維持される限り、仮想通貨の仕組み自体が消える可能性は低いと考えられています。

さらに、ビットコイン以外の仮想通貨（アルトコイン）は、投資目的だけでなく技術的な用途（スマートコントラクト、分散アプリケーションなど）として社会と共存を始めています。未成熟ながらも急速な成長を見せる仮想通貨市場において、今から学び始める価値は高いと言えます。

また、近年の著名人・政治家の発言・動きもビットコインの将来を考えるうえで参考になります。最近では、Elon Musk氏が「ビットコインはインフレに強く、エネルギーを基盤とする価値がある」と述べ、実際に彼の企業がビットコイン保有・移動を行っていることも報じられています。
同時に、Donald Trump大統領（または米国政権）は、2025年３月に仮想通貨を国家の戦略的資産に位置づける行政命令を発出し、ビットコインを含むデジタル資産の国家保有を検討する動きをみせています。
彼の一族からは「Bitcoinは最終的に100万ドルに到達する」とのコメントも出ており、政治・ビジネス両面からの支持が増しています。

これらの動きは、ビットコインが「投資対象」あるいは「代替資産／国家資産」としての位置づけを強めつつあることを示唆しており、 既存の金融システムとの統合・資産クラス化 という観点からも将来性が高まっていると言えるでしょう。

ここまで理解できればあとはビットコインをどのように取引・使用するのか見ていきましょう。

ビットコインの使用方法

アドレスとは？

ビットコインを取引・使用するためには、以下の2つの方法があります。

ビットコイン販売所でビットコインを購入
ウォレット（インターネット上の財布）を作成して、誰かからビットコインを受け取る

一般に、ビットコインを手に入れるには取引所を利用して購入する方法が最も安全です。

取引所に口座登録する前に、ビットコインがどのように送金されているかを簡単に理解しておきましょう。
ビットコインのアドレスを取得するには、次の２つの準備が必要です。

このビットコインアドレスを取得するには、以下の2つの準備をする必要があります。

仮想通貨取引所に登録する
ウォレットを作成する

また、ビットコインのアドレスには「受信アドレス」と「送金アドレス」が存在します。受信アドレスは第三者に知られても問題ありませんが、送金アドレスが漏れてしまうと自己資産が盗まれてしまう可能性があるため、特に管理には注意が必要です。

では、どのようにしてビットコインを使うのか？

ビットコインは投資のみならず、決済にも使えます。実店舗・ECサイト・電気料金・デビットカードなど、幅広い分野で利用が拡大しています。
使い方はシンプルです：ウォレットにビットコインを入れ、QRコードをスキャン、あるいはアドレスを入力して送金すれば完了です。
近年、キャッシュレス化が進んでおり、ビットコインが「投資」だけでなく「決済手段」としても使えるようになると、非常に利便性が高まります。

先ほどのウォレットにビットコイン入れて、QRコードをスキャンもしくは、アドレスを入力して送金するだけです！

近年はキャッシュレス化（現金を持たずに決済）が進んでおり、ビットコインは投資も決済もできるとなると非常に便利ですね。

中級編：2nd STAGE

ビットコインや仮想通貨を購入するためには仮想通貨取引所に口座開設（アカウント登録）する必要があります。

仮想通貨取引所は国内や海外にあり、どの取引所に登録すればいいか悩むかと思いますが、最初は日本の大手仮想通貨取引所の口座開設から始めてみましょう！

ビットコインを購入する

国内でも大手の仮想通貨取引所は「Coincheck」「bitFlyer」「GMOコイン」「SBI VCトレード」「bitbank」などが挙げられます。

まずは自身の目的・手数料・取扱い通貨等を比較して開設する取引所を決めましょう。

取引所名	主な特徴	推しポイント
Coincheck	初心者向けに操作がシンプル・アプリ使いやすい。取扱銘柄数国内最大級（35種類）など。	初めて仮想通貨を始める人に適している。
bitFlyer	国内でビットコインの取引量が9年連続No.1。セキュリティ・信頼性高め。1 円から取引可。	流動性を重視する人、安心して取引したい人に。
GMOコイン	日本円の入出金・仮想通貨送金など手数料無料のサービスあり。ツール・取引機能が豊富。	コストを抑えて、ある程度本格的に取引したい人向け。
SBI VCトレード	SBIグループ運営で信頼性。入出金手数料無料、取引所手数料も低めの設定。	手数料をできるだけ抑えたい人に適。
bitbank	手数料の安さや銘柄数のバランスが良い。コスト重視のユーザーに好評。	コスト・銘柄両方を重視する中級者にも。

NEXTMONEYがオススメする仮想通貨取引所一覧はこちら

取引所口座開設の流れ

各取引所によって細かな流れは違いますが、ほとんどの取引所が簡単に口座開設することが出来ます。

取引所のサイトにアクセスして口座開設申請（無料）
メールアドレスの登録・パスワード設定（強固なものを推奨）
氏名・住所・本人確認書類を提出
承認後、入金可能状態になる
二段階認証（2FA）設定 を必ず実施
二段階認証の設定は、仮想通貨取引において最も重要なセキュリティ対策の一つです。ハッキングによる被害者の多くが、2FAを設定していなかったというデータもあります。

仮想通貨の安全を担保するブロックチェーン

取引所で口座開設してビットコインを購入する手順はできましたか？取引所はビットコインや仮想通貨を購入することができ、様々な取引することができるのでとても便利です。

しかし取引所で口座を開設し仮想通貨を購入した後も、仮想通貨取引にはリスクが伴います。ここではそのリスク理解に役立つ「ブロックチェーン」という技術について解説します。

ブロックチェーンとは？

ビットコインの創設者とされるSatoshi Nakamotoによって発明されたこの技術は、取引データを「ブロック」と呼ばれるデータ塊にまとめ、それを鎖（チェーン）のように連結していく仕組みで、膨大な計算（マイニング）によって維持されています。
これにより、第三者による改ざんが極めて困難となっており、高度な安全性を実現しています。

ビットコインは1つのブロックを生成するのに１０分の時間を要し、それをチェーンのように繋いでいきます。ブロックの生成や、既にあるブロックを繋げるためには高度な計算と膨大な電力が必要となり、この作業をマイニング（採掘）と呼びます。

このブロックチェーン技術により、第三者によるデータの改ざんを防ぐ強固なシステムを構築することができます。また、データの改ざんをするには時系列で繋がっている過去のブロックを書き換える必要があり実質的に不可能だとされています。

豆知識：サトシナカモト
ビットコインの担保であるブロックチェーンを発明したとされる人物。しかしこの人物の正体や詳細は分かっていない。１BTCの1億分の1に相当するビットコインの価格の単位が「satoshi」とされている。

中央集権と非中央集権とは？

一般の金融システムは、銀行等の中央サーバーがデータを管理する「中央集権型」です。

これに対して、ブロックチェーンの仕組みは、管理者不在で世界中のコンピュータが情報を分散して共有する「非中央集権型」です。これが高い安全性の源となっています。

取引所に潜むリスクと危険性

取引所は「中央集権型」の典型といえるため、ハッキング被害や運営者による資産持ち逃げ等のリスクが存在します。過去には有名な取引所での大規模流出事件もあります。

リスク対策としては、取引所で購入した資産を ウォレット（自身で秘密鍵を保有できるもの） に移すなどの手段が推奨されます。

次はこのようなリスクや危険性をどのようにして対処していくか解説していきます！

1.ウォレットで資金を守る

ウォレットとは仮想通貨の「財布」であり、取引所とは異なり「秘密鍵」を自分で管理できる点が大きなメリットです。
「秘密鍵」とは自己資産を守るための鍵で、他者に知られてしまうと資産喪失につながる可能性があります。
取引所とウォレットにはそれぞれメリット・デメリットがあるため、資金をこまめに動かしたい方は取引所、長期保管を目的とする方はウォレットという使い分けが有効です。

豆知識：秘密鍵
秘密鍵は文字通り秘密にしなくてはいけない鍵であり、無作為に選ばれる数値で構成されます。もし他人に教えてしまった場合自己資産が紛失することを意味します。

仮想通貨は取引所やウォレットのどちらに預けるのですが、どちらにもメリット・デメリットが存在しています。

このように取引所とウォレットにはそれぞれのメリット・デメリットがあり、資金をこまめに動かしたいときは取引所、長期的に保管する場合などはウォレットと、使い道や投資方法を考えながら保管していきましょう！

ウォレットについて詳しく知りたい方は下の記事を見てください！

仮想通貨ウォレットの種類　仮想通貨の財布とは？

2018.06.20

ビットコイン以外の仮想通貨を見てみよう

数万種類以上の仮想通貨

ビットコインをはじめとする仮想通貨は、世界中で 数万種類 が存在しており、2025年時点ではおおむね 1万〜2万種類以上が取引・追跡の対象 となっている通貨があります。

そのうちビットコイン以外の通貨を「アルトコイン」と呼びます。
アルトコインの中には、詐欺目的で発行されたものや実用性の乏しいものも多く含まれますが、一方で数十倍・数百倍もの価値上昇を経験したプロジェクトも存在 します。

例えば、比較的取り扱いが多くビットコインに次ぐ通貨としては、 Ethereum (ETH) や Solana (SOL) 、 XRP などが挙げられています。
ただし、アルトコインを選ぶ際には、 プロジェクト内容（ユースケース）・技術力・流通量（マーケットキャップ）・市場環境（規制・競合状況） といった観点から慎重に判断することが極めて重要です。

上級編：3rd STAGE

「初級編」「中級編」を経て基礎知識は備わったかと思います。次に目指すのは、自分で情報を調べ、通貨の特徴を理解できるようになる段階です。

上級編では、上級者が実践しているリサーチ方法を紹介します。たとえば、最新のホワイトペーパーを読んだり、プロジェクトの開発状況・コミュニティ動向を監視したり、自分でSNS・定期コラム・専門フォーラムを活用したりするといった手法です。
このように、自分自身の分析方法と当サイトがおすすめする方法を組み合わせることで、仮想通貨をより深く学ぶことができます。

情報を自分自身で嗅ぎ分ける力

仮想通貨の業界は、残念ながら今でも詐欺や誤情報が横行しています。
SNS上では、急激に価格が上がると噂される通貨や、「確実に儲かる」「著名人が推している」といった誘導が日常的に流れています。
しかし、これらの多くはマーケティング目的やポンジスキーム（後から入った人の資金で前の投資家に利益を配る手法）であり、最終的に資産を失うケースが後を絶ちません。

上級者に求められるのは、こうした“ノイズ情報”の中から本当に価値ある情報を見極める力です。
具体的には、次のような姿勢を意識することが重要です。