リップル(Ripple/XRP)の特徴・詳細とは?

現在もたくさんの注目を集めているリップルですが、2017年にはビットコインの価格上昇に伴い、リップルも大幅に上昇しました。特に2017年5月にリップル社が保有する550億リップルを2017年末までにロックアップすると公式発表し、現在の価格でもある50円前後まで上昇しました。

さらに、同年12月にはリップル社が国際送金に、リップルネットワークではなく、XRPを用いることを名言。これにより、大幅に価格が上昇しました。

リップルは銀行送金に使用される目的で作られていることから、銀行を中心に100社以上の企業と提携を結んでいます。日本のMUFJ、みずほ、SBIなどをはじめ、イングランド銀行や海外の金融機関、決済プロバイダーなどが提携先として挙げられます。また、与沢翼氏がリップルに投資していると明言しているなど、2017年から注目を集めている仮想通貨です。

リップル(Ripple/XRP)の最新価格・相場・チャート・評価


リップル(Ripple/XRP)の特徴・詳細とは?|急上昇を続ける送金プラットフォームを構築した仮想通貨とは?

そもそもリップルとは?

そもそもリップルとは会社の企業名であり、一般的にはリップル社と呼ばれています。主に国際送金を効率的に行うソリューションを提供している企業です。つまり、XRPとXRP Ledgerの技術を「xRapid」という製品で使用するソフトウェア企業であり、この製品は金融機関が使用しています。

XRPは独立した仮想通貨であり、コントロールしているのはコミュニティなどです。こちらはリップル社とは違い、誰かが独占して保有しておらず、リップル社からは独立したものだと言われています。

つまり、リップル社は創業者、取締役、従業員などから成り立っている一般企業と同じです。つまり、破綻する可能性もあります。しかし、XRPは独立しているため、リップル社が破綻してもXRPが無くなることはありません。

なぜリップルは有名なのか

なぜここまで有名になり、さまざまな企業が提携を結ぶのか、疑問に思う人も少なくないと思います。ここまでたくさんの企業が提携を結ぶ1つの要因として、トランザクション処理速度の速さが挙げられます。

ビットコインの場合、トランザクションは毎秒16件の処理が可能とされています。ビットコインは、理論的には10分に一度ブロックが生成され、マイナーが取引を承認して新たなチェーンにブロックを連ねていく仕組みとなっており、ビットコインの普及により、取引の処理に時間がかかることが問題視されています。

クレジット会社大手のVISAの場合、毎秒24000件の処理が可能と言われており、クレジットカードでの支払いに困ったことはないかと思います。

XRPのトランザクション処理速度はVISAの2倍以上の毎秒50000件と言われており、これが国際送金として各金融機関が採用しようとしている大きな理由です。

また、手数料の安さもXRPの特徴の1つです。

ビットコインの場合、1回の送金にかかる手数料は約200円です。イーサリアムの場合、約50円の送金手数料がかかります。しかし、XRPの場合は約0.004円程度しかかからず、国際送金を頻繁に行う金融機関にとっては、採用しやすい仮想通貨です。

リップル(Ripple/XRP)に関する疑問

リップルはどこまで価格上昇するのか?

2017年2月ごろは1円未満だった価格も2017年12月には約280円まで上昇したXRPですが、価格が上昇した要因として挙げられるのは、大手金融機関との提携です。

国内大手金融機関であるSBIホールディングスがリップル社に出資し、SBIリップルアジア設立を発表しました。また、SBIがみずほ銀行とリップルの実証実験を開始するなど、この頃から日本でもリップルの一般知名度が段々と高まっていきました。

堀江貴文氏や与沢翼氏などがリップルの価格が高騰すると発言したことから、日本で爆発的な人気が出ました。リップルをホールドしている投資家を「リップル信者」や「リップラー」などと呼ぶようにもなりました。

今後も著名人の発言や大手金融機関の取り組み次第で価格は急激に上昇することも予想されます。

リップルを実際に使用するにはどのような使用方法があるのか?

リップル(XRP)は銀行間送金などのBtoBでの送金のための通貨として開発されています。なので、各提携金融機関が銀行間送金への導入を検討しています。国内では、SBI Ripple Asiaの内外為替一元化コンソーシアムに参加しているネット銀行や地銀を始めとする47行が提携して、銀行間送金アプリのサービスの提供を計画しています。

現在は、銀行が営業している時間帯(平日の昼間)しか他行への送金が反映されません。しかし、このアプリが実際に導入されれば、24時間365日送金することが可能となります。

海外では、貧困層で銀行口座を持てない人々が使用するための決済ソフトウェア「Mojaloop」が発表されました。

一般投資家や個人ユーザーはこのような企業が開発しているサービスを今後使用できるようになり、送金や決済を従来よりも簡単に行えるようになります。

リップル(Ripple/XRP)のアルゴリズムについて

XRPは非中央集権ではない!?

XRPでは、Proof of Consensus(プルーフオブコンセンサス)と呼ばれるビットコインのPOWとは全く違った仕組みを採用しています。POCでは、マイニングを必要としません。発行主体が認めた機関だけが取引のノードを立てることができ、彼らだけが取引の合意検証作業ができる仕組みになっています。

ビットコインのように不特定多数の人がマイニングを行うことはできないので、一般的には中央集権型の通貨であると言われています。現在では、55のバリデータに分かれており、分散はされていますが、リップル社が認めた機関しか取引ノードを立てることができないことからリップル社に権限がある中央集権であると言えます。

そもそも、XRPは銀行間送金を目的として作られた通貨であるため、銀行やXRPを活用する機関以外に承認の権利を渡す必要がありません。リップル社が認めた機関が承認を行ったほうが信用があり、悪意のある参加者が出てこないと言えます。

リップル(Ripple/XRP)の評価まとめ

有名企業との提携一覧

リップルの提携企業一覧

このように150社以上との提携があり、現在も提携先は増加しています。開発目的からわかるように金融機関が大多数を占めており、今後の銀行間送金の円滑化が期待されています。

SBIホールディングの子会社SBIリップルアジアが電子決済参入へ

2018.09.28

リップルの将来性とRippleNetについて

リップルは先ほどから述べているように銀行間送金を法定通貨から仮想通貨に変えてしまう可能性を秘めており、著名人などが注目しているのもこの送金に関する期待です。今後は各提携企業が送金にXRPを採用するかどうかが価格に影響するでしょう。計画を進めていたプロジェクトが順調に進んでいけば、今後も更なる価格上昇が期待できます。

この送金に対して期待されているシステムが「RippleNet」です。

RippleNetとは、銀行、送金業者、仮想通貨取引所や事業会社を「RippleNet」経由で接続することで、スピーディで低コストな国際送金を可能にするシステムです。金融機関や送金業者は、「RippleNet」を利用すると、瞬時に世界中のネットワークに接続することができます。送金銀行と受取銀行の直接取引が可能となるため、着金までのスピードが早く、低いコストに抑えることができます。今までは数日かかっていた国際送金もこのシステムを使用すれば、送金が一瞬で行えます。

国を跨いだ国際的な取引も円滑に進めることが出来るため、貿易産業などにも好影響をもたらすことになるかもしれません。

有名企業がXRPを使用することで、その有名企業のユーザーであったり、顧客が自ずとXRPを使用することになる。そのような形が今後のリップルには期待できます。

英国決済プロバイダのMoneyNetintがリップルネットへの参加を発表

2018.10.23

リップル社は、リップルネットの開発に向けてGoogleの幹部を採用

2018.10.28
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