アメリカ大手仮想通貨取引所「Coinbase(コインベース)」が行ったアンケート調査によれば、アメリカの大学生の18%がブロックチェーンの授業を受けていることが分かった。
このアンケートは、アメリカで発行されている情報誌「US News and World Report」がランク付けしたアメリカの大学50校のうち21校の生徒675人に対してアンケートを行った結果であり、現在、少なくとも11校がブロックチェーンや仮想通貨の授業を取り入れている。
#CoinbaseReports: 42 percent of the world’s top 50 universities now offer at least one course on cryptocurrency or blockchain @Stanford tops the list with the highest number. https://t.co/vMV9r9pRYk #cryptooncampus pic.twitter.com/Eq2Hgr89lz
— Coinbase (@coinbase) 2018年8月28日
カリフォルニア大学アーバイン校ソーシャルサイエンススクールの課長「Bill Maurer(ビル・モーラー)」氏は以下のように述べた。
学生達は、経済問題と代替経済先物について深く考えている。
このような点について授業を行い、そして生徒達が考えることは、これからの道を探している生徒達にとって重要な要素であり、現在の経済システムにあらゆる可能性をもたらすだろう。
7月にはロシアの大学3校ではあらたな学科コースとして仮想通貨のコースが導入されたという報道がされている。
追加されたコースでは仮想通貨関連の内容やテクノロジー系の内容になっており、「仮想通貨」「ブロックチェーン」「分散型台帳技術(DLT)」「代替支払いシステム」「デジタル経済」「経理」などの分野があり、新たな技術の浸透は徐々に広がってきている。
運営の見解
中国・アメリカを中心に若い世代のブロックチェーンへの関心は高まってきています。日本の大学でもカリキュラムになっている学校もあり、サークルや研究チームなども対象にすればもっと数は多くなってきます。一方で、メディアの報道では、価格への不安感の煽りや、ハッキングなどあきらかにユーザー数を減らそうとしている動きが見えます。
ブロックチェーンの技術は各国でかなりのスピード感で進歩しています。技術者と企業数では圧倒的に足りない日本でのこれからの発展に注目したいところです。
金融庁の規制や交換業をもっているところの自主規制団体がかなり厳しいルールを設けているので、企業などは外国で起業してから日本にもってくるという手法をとっているところが多いですが、技術力やエンジニアを増やすには日本でどうどうとブロックチェーンの開発や起業がしやすい環境を整えておくべきだと思います。