目次
Pundi X(プンディエックス／NPXS)の特徴・詳細｜仮想通貨決済をより身近にするプロジェクト
プンディエックスとは、ブロックチェーンを使った支払いに重点を置いている仮想通貨です。
プンディエックスの公式サイトでは、ボトルに入った水を購入するのと同じくらい簡単に、仮想通貨による決済が出来るようにするべきだと書かれています。
シンガポールにあるプンディエックスラボが開発・運営を行っています。
プンディエックスの強みのひとつが提携先です。
マルタを拠点にしている世界最王手のひとつである仮想通貨取引所であるバイナンス、日本国内の仮想通貨取引所ザイフでも取り扱っている仮想通貨ネムなどとも提携しています。
またバイナンスでは、不定期にCommunity Coin of the Monthというイベントを開催しています。
このイベントは事前にバイナンスが何種類かの銘柄を選択、そしてバイナンス利用者がバイナンスの選抜した仮想通貨の中からバイナンスに上場して欲しいと思う銘柄に投票するというものです。
2019年2月までに9回開催されており、上位になった銘柄は実際にバイナンスに上場を果たしています。
このCommunity Coin of the Monthの7回目にプンディエックスは登場し1位を獲得、上場を果たした仮想通貨のひとつです。
Pundi X(プンディエックス／NPXS)の最新価格・相場・チャート・評価
Pundi X(プンディエックス／NPXS)の特徴・詳細
Pundi X(プンディエックス／NPXS)とは？
仮想通貨のATMの普及などもあり、世界的に見て仮想通貨をそのまま支払いに利用できる店舗は増加の傾向にあります。
日本ではビットコインで決済可能な店舗が多く、関東だけでも既に100店舗を超えているほどです。他にもビックカメラやメガネスーパーなど全国展開しているチェーン店でもビットコインによる決済は可能です。
しかしビットコインの決済には時間がかかるという欠点があります。ビットコインはブロックの生成に10分かかるため、決済の申請から完了までに10分近く待たされるわけです。
このようなビットコインの状況に対してプンディエックスでは、決済に向けてスマートデバイスと呼ばれるさまざまな周辺環境が整っています。
決済の出来るエックスパスカード、iOSでもアンドロイドでも使用できるエックスウォレットアプリ、高いセキュリティを誇るブロックチェーンスマートフォンのエックスフォンなどが揃っています。
また、これらのスマートデバイスにはXPOSと呼ばれる機能やQRコードを読み込むだけで支払いが完了するQR決済アプリケーションがついています。
XPOSとは、この機能は日本でも広く導入されコンビニエンスストアやスーパーマーケットで使われているPOSシステムを仮想通貨に応用したものです。
レジで決済（POS）
POS(Point of Sales)システムとは、レジで会計を済ませると同時に在庫の管理が行えるシステムです。日本語では 販売時点情報管理などと訳されています。
ただしPOSシステムも万能というわけではありません。返品や購入キャンセルなどのトラブルによって会計の間違いが発生したり、レジを通さずに会計をしたりすると在庫に狂いが生じます。
あるいは万引きなどにより在庫不足に陥ることもあるでしょう。
そのため棚卸しにより数値上の在庫と実際の在庫を照らし合わせる作業が必要になります。
POSシステムの最大のメリットは、労働時間の短縮です。POSシステムが存在しなければ、定期的に在庫を確認し必要に応じて発注を行う必要があります。
更に在庫不足が発生しないように相応の倉庫を用意しなければならないでしょう。野菜や果物などの生鮮食品では冷蔵庫、冷凍保存された肉や魚などの保管には冷凍庫が必要になります。
単純に冷蔵庫・冷凍庫を準備しなければいけないというだけではなく、維持するためには相応の電気代や維持費が必要になります。
あまり在庫を抱えずに商品の販売が出来ている理由のひとつがPOSシステムです。
また最近のPOSシステムは、顧客情報の取り扱いも行っています。顧客の性別や年齢層をレジで入力し、そのデータを本部などに設置された情報管理を行っている場所へと送るわけです。
中には特典をつけたポイントカードやアプリによって支払いを済ませられる店舗も存在します。
このようなカードやアプリによる支払いでは、より正確に顧客の性別や年齢と購入した商品を結びつけることが可能になっています。
AirDropのインセンティブ
プンディエックスでは、定期的にエアドロップを開催しています。エアドロップとは無料で仮想通貨を配布することです。
無料ということもあり仮想通貨業界全体でみてもエアドロップは、非常に注目の高いイベントのひとつでしょう。ただし他の仮想通貨で行われているエアドロップとプンディエックスで行われているエアドロップは、目的や将来性などで少し意味合いが異なります。
まず一般的な意味で言うエアドロップは、エアドロップを行う銘柄の知名度向上及び流動性の確保のために行われます。
業界全体としてのエアドロップ自体の注目度もあり、エアドロップを行う銘柄は広く世界に知られることになります。
無料で配布しているためエアドロップは、運営の財政を圧迫することは間違いありません。しかし宣伝費として考えれば十分な効果を得ているといえるでしょう。
ただし知名度が広がるだけで銘柄の相場が上がるわけではありません。次に必要になるのが流動性です。
取引というものは買いたいと思う人、売りたいと思う人が揃って初めて成立します。しかし本当に取引が成立するためには、更にひとつ条件を追加する必要があります。双方の考えている適正価格が近いことです。
例えば2019年2月現在のビットコイン相場は1BTC＝40万円～45万円あたりで推移しています。これらの情報を知っていれば1BTC＝45万円で売りたい人や1BTC＝40万円で買いたい人もいるでしょう。
しかしこの5万円の差は、取引が不成立になるほど大きな開きです。このように売りたい人と買いたい人の双方が想定している適正価格に大きな開きがある状態を流動性が低いといいます。
逆に想定している適正価格の開きが少ない状態は、流動性が高いといわれます。流動性が高いと取引が成立しやすくなるため、それぞれの運営は流動性を高めることを目的のひとつとしています。
同じように仮想通貨取引所も流動性の高い銘柄を求めています。2018年から続いている仮想通貨の弱気市場では、取引所も思ったように利益が上げられずに苦しい経営を余儀なくされている状態です。
そのため世界的に大手と見られている取引所であっても、流動性が低かったり将来性が乏しかったりする銘柄や通貨ペアの上場廃止を行っています。
エアドロップは、銘柄の流動性を高めるための治療薬といえるでしょう。
AirDropのデメリット
ただしエアドロップには大きく2つのデメリットを抱えています。その内のひとつが短期的な相場の下落です。
エアドロップでは無料で仮想通貨を配布しているため、エアドロップ直後は無料配布分の仮想通貨が取引に使われます。その結果が短期的な相場の下落です。
それでも長期的に見ると、流動性を高めることは必要不可欠な事項です。長い目で見た上で行われるイベントになります。
2つ目のデメリットが詐欺の増加です。エアドロップは注目度が高いため、詐欺師からも目を付けられやすくなっています。
そのため仮想通貨の公式サイトあるいは公式SNSを模した偽サイトをつくりだし、仮想通貨所有者のウォレットの秘密鍵を聞きだすといった詐欺が増えていきます。
あるいは公式を装い、エアドロップが有利になる・多くの数量を受け取ることが出来るなどの偽のメールを発送するという詐欺方法もあります。
一般的な意味でのエアドロップは、仮想通貨の所有者からも詐欺師からも注目されているイベントというわけです。
これに対し、プンディエックスのエアドロップは少し意味合いが異なります。
一般的な意味でのエアドロップは参加した人全員に配布されます。公式テレグラムに参加や会員登録といった条件は必要になることもありますが、対象となる銘柄を保有しておく必要はありません。
プンディエックスのエアドロップは、元々プンディエックスを保有している人にしか配布されません。
エアドロップを通じて、プンディエックスを保有することのメリットを紹介しているわけです。エアドロップのためにプンディエックスを手に入れようとする人も増えるでしょう。
このように仮想通貨を手に入れようとする動きのことを買い圧力が高いといいます。逆に仮想通貨を手放そうとする動きのことは、売り圧力が高いと呼ばれています。
買い圧力と売り圧力がともに一定以上あると、流動性が高く取引しやすい市場が生まれやすくなります。
買い圧力を高める仕組みのひとつとしてプンディエックスのエアドロップは機能しているといえるでしょう。
更に所有している数量に応じて貰える数量が増えていくように、プンディエックスのエアドロップは調整されています。
配布される数量は決まっており、事前に計算することも可能です。この時重要なのが2つあります。そのひとつがロック解除率(アンロックトークン)です。
ロック解除率はプンディエックスの運営によって指定及び変更されています。
2018年9月から12月まで行われたエアドロップでは7.316%がロック解除率でした。2019年3月から5月に予定されているエアドロップでは11.063%という高いロック解除率が予定されています。
プンディエックスのエアドロップ計算式で重要な2点目は、プンディエックスの最低保有量の平均と平均保有量で算出されるということです。
これは同じ月の間でも取引により保有量が増減することを考慮しているためです。もし1度も取引せずに保有し続けるのであれば、特に気にする必要はありません。
またプンディエックスのエアドロップを受け取るためには、指定されているウォレットや取引所に保有しておく必要があります。
認められているのはウォレットは、マイイーサウォレットに代表されるERC20に対応しており秘密鍵を所有できるウォレットです。
マイイーサウォレットと連携できるメタマスク・トレイザーなどでも同様にプンディエックスのエアドロップの対象になります。
同様にプンディエックスのエアドロップを受け取ることのできる取引所は、分散型取引所であるバンコール、韓国の仮想通貨取引所コインレールとキャシエレスト、シンガポールの取引所コインベネの4つです。
これら以外のウォレットや取引所では、プンディエックスのエアドロップを受け取りことはできません。逆に指定されているウォレットや取引所であれば、分散して保有していてもエアドロップの対象になります。
開発拠点
プンディエックスの運営・開発拠点であるプンディエックスラボはシンガポールにあります。
東南アジアは仮想通貨に関するイベントなどが積極的に開催されている地域のひとつであり、仮想通貨の取引所・アジア拠点の事務所・関連企業なども多く存在しています。
ただしシンガポールのみでの活動を考慮して、プンディエックスは運営や開発を行っているわけではありません。日本法人も存在しており、東京で開催されたミートアップに参加したこともあります。
またヨーロッパも視野に入れています。2019年2月25日から29日にスペインのバルセロナで開催のスマートフォンなどモバイル関連のイベントMWC19にも関わっています。
Pundi X(プンディX/NPXS)の将来性
ドバイ政府の店頭にPundiXのPOS端末をを導入し、国の仮想通貨「emCash」を普及に向けてプッシュすると発表
仮想通貨の発展により、国が仮想通貨に関わるという事例も増えてきています。ベネズエラでは原油などを担保にした仮想通貨ペトロを国が発行しています。
スウェーデンも2019年中に国が運営する仮想通貨e-クローナの運用テストを開始するという報道もありました。
アラブ首長国連邦最大の都市であるドバイでもemCashという仮想通貨の発行を視野に入れています。
その一環としてプンディエックスは、ドバイ経済開発省の完全子会社であるemcreditと2018年10月に提携を結びました。
店舗で商品を購入した時の支払いに使えるだけではなく、公共料金・電気代・通信料・学費の支払いにもブロックチェーンが使われることになります。
なおプンディエックスと連携している国や地域はドバイ以外にも複数存在しています。
アジア圏ではシンガポール・インドネシア、南米圏ではベネズエラ、アフリカ圏ではニジェールといった国々とエックスウォレット・XPOS・エックスパスなどを通じて連携しています。
こういった国々で仮想通貨が普及していくと、プンディエックスの相場にも良い影響を与えていくと思われます。
