Chainalysis:ナイジェリア、インド、インドネシアが2024年の仮想通貨導入で世界をリード

ナイジェリア、インド、インドネシアが2024年の仮想通貨導入で世界をリード

Chainalysis(チェイナリシス)の最新調査によると、ナイジェリア、インド、インドネシアの3国が2024年の仮想通貨導入で世界をリードしている事がわかった。

「Chainalysis’ 2024 Global Crypto Adoption Index(日本語訳:Chainalysisの2024年グローバル暗号通貨採用指数)」より画像引用

Chainalysisによる5回目となるグローバル仮想通貨導入指数によると、ナイジェリア、インド、インドネシアは2024年の仮想通貨導入でトップ3となった事が判明。この指数は、各国の人口と購買力を考慮したうえで世界151カ国の仮想通貨サービスの利用状況を調査しており、取引量、小売利用、DeFi(分散型金融)導入などの要因の組み合わせにより、この3カ国がトップに立った。なお、このレポートでは、特に低所得国で仮想通貨活動が力強く成長していることが指摘されている。

指数の内訳

グローバル仮想通貨導入指数には4つのサブ指数があり、最初の指数は、中央集権型サービスが受け取った仮想通貨の合計価値で国をランク付けし、一人当たりのGDP(Gross Domestic Product:国内総生産)に基づいて順位を調整している。

これは、各国の一般の人々が暗号通貨をどれだけ採用しているかを測定するのに役立ち、例えば…、インドでは、一人当たりのGDPに対する総価値が最も高く、このカテゴリーで1位になっている。世界全体で2位のナイジェリアは同指数で5位となっている。

2番目のサブインデックスは、小売取引を追跡し、これらは10,000ドル(約140万円)未満の仮想通貨取引であり、個々のユーザーが仮想通貨にどのように関与しているかを示すものだ。インドはこのカテゴリーでもトップであり、国内で多数の小規模な個人取引が行われていることを示している。また、ナイジェリアは小売取引で2位にランクされており、全体で3位のインドネシアは6位となっている。

3番目のDeFiサブインデックスでは、インドネシアが世界1位になり、2位はナイジェリア、インドが3位となっている。

方法論に複数の変更を加える事でより正確なデータ提供を

Chainalysisは、2024年度より、方法論にいくつかの重要な変更を加えた事を明かしており、中でも大きな変更は、取引量の計算方法だ。

それまで、ウォレット間の中間ステップによって数字が膨らむ可能性があったが、現在、同社は最初の取引のみをカウントし、DeFiアクティビティのより正確な画像を提供している。また、この調整により、一部の国の推定値は下がったものの、実際にDeFiサービスを利用している人についてのより正確なデータが提供されている。

もう1つの大きな変更は、P2P取引所のサブインデックスの削除で、長年、P2P取引所は仮想通貨の採用を測定する上で重要な役割を果たしてきたが、P2P取引活動の減少とプラットフォームの閉鎖により、このカテゴリーの除外を決定した。

2024年の仮想通貨採用上位20カ国

上位3カ国のインド、ナイジェリア、インドネシアに続き、4位には米国がランク入りしている。

特にビットコインETFの導入後、大規模な機関投資家の取引によってランキングが上昇。さらに、2023年に1位だったベトナムは、現在5位につけており、ウクライナ、ロシア、フィリピン、ブラジル、トルコがトップ10にランクインしており、仮想通貨の採用が急速に進んでいるラテンアメリカと中東地域を代表している。

12位の英国、13位のベネズエラ、14位のメキシコ、15位のアルゼンチンは、経済的な課題に直面している地域で、仮想通貨の採用が特に広まっていることを示している。アルゼンチンのように、大統領の厳格な政策により制御不能に急上昇したインフレをヘッジするために人々がステーブルコインに目を向けているため、同国では仮想通貨取引が急増しています。トップ10県外ではあるものの、世界の仮想通貨シーンの主要プレイヤーとして注目しておきたいのは、韓国と中国でそれぞれ19位と20位にランクされている。

サハラ以南のアフリカ、ラテンアメリカ、東ヨーロッパではDeFiの使用が爆発的に増加しており、アルトコインの活動の急増に貢献している。Chainalysisは、これらの地域でより多くの人々が分散型金融サービスにアクセスできるようになるにつれて、この傾向が続くと予想している。

ABOUTこの記事をかいた人

NEXT MONEY運営です。 「話題性・独自性・健全性」をモットーに情報発信しています。 読者の皆様が本当に望んでいる情報を 日々リサーチし「痒いところに手が届く」 そんなメディアを目指しています。