米国の銀行が国際決済にリップル（Ripple）のXRPを採用か
リップル（Ripple）のブラッド・ガーリングハウス（Brad Garlinghouse）CEO（最高経営責任者）は、米国の銀行によるXRP採用の可能性を示唆している事が分かった。
※動画は全編英語で放映されており、日本語訳が必要な場合は、画面右下に表示されている「字幕」アイコンをクリック。続いて、右隣に表示されている「設定」アイコンをクリックし、表示されたメニューの中から「字幕」⇒「自動翻訳」⇒「日本語」の順に設定することで、大まかな日本語訳が表示されます。
最近公開されたビデオの中で、ブロックチェーン分野の著名人であるベン・アームストロング（Ben Armstrong）氏は、米国の銀行によるXRP採用が「XRPの成功の鍵」になると断言している。
リップル社は、2020年にSEC（米国証券取引委員会）が同プラットフォームを訴えて以降、2年以上厳しい時期を過ごしており、SECは、同社とその幹部らを“未登録証券を通じて13億ドル以上を調達した”として非難。リップルはXRPの世界的な拡大と幅広い採用を構想していたものの、法的課題が依然として行く手に立ちはだかっていた。しかし、2023年、XRPを非有価証券として分類したアナリサ・トーレス（Analisa Torres）判事の画期的な判決は、XRPを“法的明確性”を持つ唯一のトークンとしてタグ付けした。
アームストロング氏はリップルによるビジョン達成を示唆
アームストロング氏によると、SECに対するリップルの勝利は、リップルがそのビジョンを達成していることを示唆しているという。
同氏はXRPの歴史を深く掘り下げ、アップグレードとアップデートによるその変遷を明らかにし、銀行によるXRP導入を妨げたリップルのソフトウェアの致命的な欠陥に光を当てた。多くの銀行が国境を越えた取引にリップルのソフトウェアを利用していたが、そのソフトウェアがユーザーにXRPの保有を強制したことはなかった。
そこで、ガーリングハウスCEOが問題を解決したことにより、リップルは以前の製品に代わってRippleNetとODL（オンデマンド流動性）を導入。リップルのブロックチェーンを使用するにはXRPを保持する必要があるため、このイノベーションはXRPトークンのより広範な採用を想定しており、同氏はこれを「XRPの真の価値提案」と表現。同氏は、同CEOが示唆したように、月曜日までにXRPコミュニティがXRPの普及拡大のニュースに耳を傾けるだろうと信じている。同氏は、リップルのCEOは「非常に戦略的」であること以外、使命の実現に向けて何もしていないと述べている。
