主要アルトコイン3銘柄の追加と背景
米国証券大手のチャールズ・シュワブ（Charles Schwab）は2026年11月9日（月曜日）、個人投資家向け暗号資産取引プラットフォームSchwab Crypto（シュワブ・クリプト）において、新たにソラナ（Solana/SOL）、アバランチ（Avalanche /AVAX）、チェーンリンク（Chainlink/LINK）の3銘柄の取り扱いを開始したと発表した。
これにより、同社が提供する暗号資産現物取引の対象は、従来のビットコイン（Bitcoin/BTC）およびイーサリアム（Ethereum/ETH）と合わせて計5銘柄に拡大した。
今回追加されたソラナ、アバランチ、チェーンリンクは、同社にとって初となるアルトコインの取り扱いとなる。同社は今年（2026年）8月の時点でこれら3銘柄の追加計画を打ち出しており、市場で十分な実績を積み重ねてきた主要なデジタル資産を優先的に採用する方針を示していた。
同社のデジタル資産部門責任者であるジョー・ヴィエトリ（Joe Vietri）氏は声明の中で、サービスの継続的な拡大を図るとともに、従来の金融資産と並行してデジタル資産へ投資する顧客に対して、より多くの選択肢と柔軟性を提供していく姿勢を強調している。
シームレスな取引環境と手厚いサポート機能
Schwab Cryptoの利用者は、同社のウェブサイト（Schwab.com）をはじめ、モバイルアプリSchwab Mobile（シュワブ・モバイル）、高機能取引ツールthinkorswim（シンク・オア・スイム）を通じて取引が可能だ。これにより、顧客は株式や投資信託といった従来の資産と同じシステム上で、保有する暗号資産を一括管理できる環境が整った。
また、同社は取引サービスだけでなく、付加価値の高いサポート体制も整備。具体的には、24時間体制のカスタマーサポートに加え、Schwab Center for Financial Research（シュワブ・センター・フォー・フィナンシャル・リサーチ）が提供する詳細な市場解説レポートや、Schwab Coaching（シュワブ・コーチング）による初心者から上級者まで対応した学習コンテンツなどを通じ、顧客の総合的な資産運用を多角的にバックアップしている。
手数料体系と利用制限・保護対象に関する注意点
Schwab Cryptoにおける取引コストは、各取引額に対して一律0.75%（75ベーシスポイント）の手数料が設定されている。
最低注文額は1ドル（約158円）から、最大200万ドル（約3億円）までの売買に対応しており、同社はこの料金設定を業界内でも非常に競争力のある水準と位置づけている。一方で、同サービスには特定の利用条件や留意事項が存在する。
利用地域の制限：
米国外の投資家は対象外となっているほか、米国内であってもニューヨーク州やルイジアナ州、および各準州に居住する顧客は利用できない。
投資家保護の例外：
このプラットフォームで取引される暗号資産は、FDIC（連邦預金保険公社）による預金保険や、SIPC（証券投資者保護公社）による資産保護の対象外となる。
巨額の資産基盤と今後の展望
13兆3,300億ドル（約2,106兆円以上）におよぶ顧客資産と、約4,860万件の口座数を抱える同社は、2026年5月に暗号資産取引の先行アクセスを開始し、10月中旬に利用条件を満たす一般の個人顧客へと幅広く提供範囲を広げた。
同社のリック・ワースター（Rick Wurster）CEO（最高経営責任者）も、暗号資産を収益基盤の拡大につながる重要分野として捉えている。今回の3銘柄追加にとどまらず、チャールズ・シュワブは今後も取扱銘柄やデジタル資産関連サービスの順次拡充を予定している。
老舗証券大手の積極的な暗号資産市場参入は、伝統的金融機関と暗号資産分野の融合をより一層推し進める契機になると見られている。
