「13才〜21才の“53%”は仮想通貨を購入する可能性がなし」＝Business Insider調査
2019年7月5日、Z世代の53％は仮想通貨を今すぐに購入する可能性がないとの調査結果を、米国のミレニアル世代向けビジネスニュースサイトBusiness Insiderが発表。
Business Insiderの依頼で、市場調査企業Cintは2019年1月に「インターネットや物理的世界での時間とお金に関する意識調査」を行った。調査対象は13才～21才までのアメリカ人。対象人数は1,884人。具体的な調査内容には「今後6ヶ月以内に仮想通貨を購入する可能性がどれだけ高いか評価する」ことが含まれている。
結果として、53％が「今後6ヶ月以内に仮想通貨を買うつもりはまったくない」、17％が「たぶん買わない」と回答。つまり、7割ほどが「買わない」と回答したことになる。
逆に、17％が「今後6ヶ月以内に仮想通貨を買う可能性が多少はある」、6％が「可能性が高い」、5％が「非常に高い」と回答。合計26％は「購入しても良いという意識がある」ことがわかった。
総じてZ世代の仮想通貨購入意欲の低さが伺える結果が判明。
ただ、この調査後の6月18日には、FacebookがLibra（リブラ）の開発を公表し、その後ビットコインとイーサリアムの価格は高騰している（9日後にはBTCが約1.5倍まで価格上昇）。
大きな話題が増え、仮想通貨マーケットに活発な動きが出てきた今、調査対象となった若者たち（特に買う気はないと回答した）の考えも変わっている可能性があるとBusiness Insiderは述べている。
さらに、彼らの意識が変化する引き金は、「購入する意識のある26％の若者たち」の動向にあるだろうとも語っている。
仮想通貨の普及にはZ世代のパワーが必要？
今はまだティーンエイジャーのZ世代だが、彼らはあと数年もすれば自ら稼いだお金を消費するようになる。そうなった時、仮想通貨がどれだけ利用されるかによって普及率も変わってくるだろう。
若いとはいえ堅実で保守的な傾向が強いZ世代が、値動きが激しく、ギャンブル性が高いとされる仮想通貨にどれだけ関心を示してくれるかは分からない。むしろ「どれだけ彼らの関心を引けるか」に仮想通貨業界の今後がかかっているのかもしれない。
