Robinhoodが大量解雇を発表
人気の仮想通貨取引きアプリを手掛けるRobinhood（ロビンフッド）は、スタッフの9%にあたる約340人を解雇すると発表した事が分かった。
Robinhoodは、人員削減により業務の合理化を目指しており、この決定は、ウラジミール・テネフ（Vladimir Tenev）CEO（最高経営責任者）が2020年と2021年上半期の「超成長」期間に従業員数を700人から3,800人近くに人員を増やしたばかりである。
テネフCEOによれば、これは、いくつかの重複した役割や職務を含む、不必要な組織の複雑さにつながり、これらの変更によってRobinhoodが「困難な時期にはより回復力があり、良い時期にはより強くなる」ことができると述べている。同社は最近、4つの新しい仮想通貨をリストし、提供を拡大。また、顧客が仮想通貨を引き出して預けることができるようにするために、ロビンフッドウォレットを立ち上げている。
人員削減は仮想通貨の衰退の兆候か
2020年と2021年には、さまざまな種類の貯蓄と投資がブームになり、パンデミックにより多くの新しい個人投資家が株式市場に参入している。
これは、仮想通貨投資でより濱著にみられており、大手仮想通貨取引所Geminiの調査によると、世界中の仮想通貨所有者の約40%が2021年に初めて仮想通貨を購入しているという結果が新たに判明している。一転して現在はこれらの状況は異なり、仮想通貨のようなリスクの高い資産は、真の勢いを得るために苦労している。ビットコイン（Bitcoin/BTC）は、2022年の多くの期間、38,000ドル～42,000ドルの範囲で推移している。価格の停滞に加え、仮想通貨のインターネット検索の数も減少しており、Googleトレンドは、「仮想通貨」や「ビットコイン」などの用語の検索数が減少しており、仮想取引量も2021年よりも検索される頻度が少なくなっている。
