【仮想通貨】TRON(TRX / トロン)詳細・特徴

TRON(TRX)とは?

TRON(TRX)は、2017年8月に中国の大手仮想通貨取引所BINANCEにてICOが行われ、
開始後、約50秒で販売枚数300,000,000 TRXが完売するという大盛況ぶりでした。
その背景には超大手マイニンググループ「BITMAIN」の創始者でもある、ジハン・ウー氏の支援によるものがあります。

TRONは世界的なエンターテインメントシステムの構築を目指しています。
クリエイティブなコンテンツを、多くのユーザーが享受出来るようなサービス提供を目的としています。
これが実用化されれば、腕のあるクリエイターが埋もれることのない社会が現実されます。

また2018年5月31日にメインネットローンチを行ったことでも話題となりました。

TRON基本情報

TRON(TRX)特徴・詳細

TRONプラットフォーム

TRONのプラットフォームには4つの特徴があります。

  • データの開放
    無料、無制限で音楽や文字、写真などのコンテンツを保存し、普及させることが可能
  • コンテンツの有効化
    コンテンツを提供することでトークンが報酬として得られる
  • パーソナルICO
    コンテンツホルダーが自由にICOすることが可能
  • インフラストラクチャー
    分散型取引、オンラインゲームなどのプラットフォームを構築出来る。
    分散型の公平なインフラが準備されている。

これらによって、個人によるデジタルコンテンツの発信がより身近なものになり
クリエイターもエンタメを楽しみたい方にとってもWinWinな社会が実現されます。

TRONの動向

メインネットへ移行

TRON(TRX)は2018年5月31日よりメインネットへの移行を開始しました。
これまでのイーサリアム上のネットワークから切り離され、独自ネットワーク「Odyssey2.0」で稼働することになります。

予定では、2018年6月25日にメインネット移行を終え、独自ブロックチェーン上に最初に生成されたブロックがブロードキャストされます。

また2018年6月2日にメインネットローンチを実施したEOSは開始後、かなりの高騰をみせましたが、
TRXは仮想通貨市場全体の低迷に引っ張られる形となり、下落となりました。

【仮想通貨】メインネットローンチ・トークンスワップが予定されているトークン一覧

2018.06.05

自転車シェアリングサービス「OBIKE」と提携

シンガポール発の自転車シェアリングサービス「OBIKE」との提携が決まっています。
日本ではまだ馴染みはないですが、アジア圏を中心に人気のシェアサービスです。

OBIKEは20カ国以上で展開されており、約1000万人のユーザーが利用しています。

音楽ストリーミングサービス「PEIWO」

TRON創業者、Justin SunがCEOを務める「PEIWO」でもTRONのネットワークが導入されることが発表されました。
PEIWOは中国で人気の音楽ストリーミングサービスで、こちらもユーザー数は約1000万人を誇ります。

ETH創始者ヴィタリックがTRONを批判

ジャスティン氏がETHよりも優れている点を7つ上げ、喧嘩を売っています。
するとETH創始者ヴィタリック氏が、リプライにより反論。

8,ホワイトペーパーがコピペ(Ctrl+C + Ctrl+V)

と皮肉交じりに発言しました。

TRON(TRX)取り扱いおすすめ取引所

Binance

  • 主な取り扱い通貨 : BTC・ETHをはじめとする70種類以上
  • 手数料      : 0.1%~0.05%
  • セキュリティ   :★★★★☆

【仮想通貨取引所】Binanceの特徴・詳細

2018.03.19

中国の大手仮想通貨取引所で、取引量は世界でも1.2位を争うほどの人気です。中国の取引所なので中国系の仮想通貨を多く取り揃えていますが、仮想通貨先進国の日本で人気の仮想通貨も多く取り揃えています。取扱種類は70種類を超えると言われています。

最大の特徴は、取引手数料がBNB(バイナンストークン)を使用して取引を行うと、手数料が0.1%から半額の0.05%になります。仮想通貨取引での0.05%は非常に安く人気の理由のひとつです。

Huobi

  • 主な取り扱い通貨 : BTC・ETHをはじめとする88種類以上
  • 取引手数料    : 0.2%
  • セキュリティ   : ★★★★☆

【仮想通貨取引所】Huobiの特徴・詳細

2018.04.17

Huobi(フオビ)は香港に拠点を置く仮想通貨取引所であり、現在の取引高が第5位と多くのユーザーに使用されています。

現在は提携は解消されていますが、日本の大手金融機関であるSBIホールディングスと以前まで提携していました。しかし、取引所のサポートも日本語対応が開始されているので、日本人と関わりが深い取引所として注目の取引所となっています。

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