Robinhoodが株式取引のオンチェーン化へ新チェーンを発表
Robinhood（ロビンフッド）は、トークン化された株式取引や分散型金融アプリケーションを支える独自ブロックチェーン「Robinhood Chain（ロビンフッド・チェーン）」のパブリックメインネットをローンチした。
同社はロンドンで開催したイベント「The World is Flat」で、新世代のストックトークンや分散型融資サービスなども発表している。
Arbitrum技術を用いたイーサリアムL2として展開
Robinhood Chainは、Arbitrum（アービトラム）技術を用いて構築されたイーサリアム（Ethereum）互換のレイヤー2ネットワークで、2月に公開テストネットを開始した後、パブリックメインネットへ移行した。Robinhoodは同ネットワークを、トークン化された現実資産、分散型金融アプリケーション、融資プロトコル、無期限先物取引所を支える金融インフラと位置付けている。
同チェーンは、株式やETF（上場投資信託）、ステーブルコインなどのオンチェーン化された金融商品の利用を想定する。立ち上げにあわせ、Uniswap（ユニスワップ）は専用の自動マーケットメーカーを導入し、Pleiades（プレアデス）は独自の取引プラットフォームを運営する予定だ。また、Alchemy（アルケミー）、BitGo（ビットゴー）、Chainlink（チェーンリンク）との統合も示されており、Chainlinkはオラクルおよびクロスチェーン関連インフラを提供する。
新世代ストックトークンや融資サービスも発表
Robinhoodは、Robinhoodウォレットを通じて120カ国以上の対象ユーザーが保有・取引できる新世代のストックトークンも発表しており、同社によると、これらの資産は24時間取引可能で、融資市場や担保など、分散型アプリケーション全体で利用できる。
一方、ストックトークンはRobinhood Assets Jersey Limitedが発行する債務証券であり、原資産となる株式の経済パフォーマンスに連動するものと説明されている。保有者は、原資産となる株式の法的所有権、議決権、その他の株主権を取得するわけではない。
あわせて同社は、対象となる米国ユーザーが自己管理ウォレットを通じてグローバルドル（Global Dollar/USDG）ステーブルコインを貸し出せる分散型融資サービス「Robinhood Earn（ロビンフッド・アーン）」も発表した。同サービスはMorpho（モルフォ）の融資インフラを基盤とし、推定年利約7%を掲げているが、利回りは変動する可能性があり、保証されるものではない。
