地価の伸びは実物不動産の価格を上回る
メタバース（Metaverse）は、新興デジタル資産業界にとり、間違いなく主要ホットスポットであることが証明されているが、時間の経過とともに、仮想不動産価格は、実際の不動産価格の価格上昇を大幅に上回り、地価は2019年から879%に急上昇している事が分かった。
多くの業界の大物、アーティスト、ブランドがすでにメタバース革命に参加しており、JP Morganは、1年間の不動産リースに署名することで、仮想世界に飛び込んだ初の銀行になったほか、メタノミクスは年間収益で1兆ドル（約136.6兆円）の機会を提供できると報告している。
Chainalysis「Praice growth in real versus digital property：実物対デジタル資産の価格上昇」より画像引用
ブロックチェーンデータ分析を手掛けるChainalysisのレポートによると、仮想不動産の価格は2019年9月から2022年3月にかけて879%上昇。一方、物理的な不動産価格は39%上昇しており、追跡指標によると、仮想不動産価格の上昇は、物理的資産を532%上回っている。
メタバースで重要な役割のガス料金
ブロックチェーンベースのVRE（Virtual Real Estate=仮想不動産）は、ユーザーにさまざまな製品やサービスを提供する一方、プライベートイベントやNFTゲートコミュニティへのアクセス機能は、その需要の大きな推進力であることが証明されている。
Chainalysis「Floor praices of virtual real estate(VRE) on Ethereum versus Solana」より画像引用
異なるメタバース間の土地価格の主な違いは、「ブロックチェーン」である。Chainalysisは、イーサリアム（Ethereum/ETH）とソラナ（Solana/SOL）の土地には大きな価格差があることを強調している。ETHのガス料金が5ドルから50ドル（約680円～6,830円）の場合、SOLの料金の平均は0.00025ドル（約0.034）である。
MetaverseはOtherdeedsやDecentralandのようなイーサリアムに基づいており、最近ポリゴン（Polygon）と統合しガス料金を下げている。レポートには、BAYC（Bored Ape Yacht Club）がNFTをエンターテインメントなどと結び付け、メタバースの土地販売で3億1,000万ドル（約423億円）を手に入れるのを助けたと最新レポートには記載されている。BAYCは、そのメタバースで55,000のデジタルプロットへの証書として機能する資産を売却。当時、彼らのネイティブトークンであるエイプコイン（ApeCoin/APE）の土地価格は約5,800ドル（約79万円）であった。
