ロシアに拠点を置くサイバーセキュリティ会社Kaspersky Lab（カスペルキー・ラボ）の調査によると、中東、トルコ、アフリカなどの地域で2017年の350万人、今年は1300万人におよぶ仮想通貨のマイニングによる攻撃が約4倍になっていることが明らかとなった。
またランサムウェアと呼ばれるマルウェアによってサーバー攻撃を行い、これに感染したコンピュータは、利用者のシステムへのアクセスを制限、制限を解除するにマルウェア攻撃者は身代金を支払うよう要求するのだ。
仮想通貨を使用したサイバー犯罪は、マルウェアを使用して他の人のコンピュータにアクセス、バックグラウンドで検出されないマイニング操作にて、仮想通貨市場で流通するトークンを不正にマイニングしているようだ。
このようなマルウェアを使用したハッキング事件は、「仮想通貨を利用するユーザーや投資家が増加すれ、それに伴い増加する可能性が高い」という。
カスペルキー・ラボのセキュリティ研究者であるファビオ・アソリーニ氏は、サーバー犯罪やマイニングに利点について次のように述べている。
中東、トルコ、アフリカなどの地域は、金融分野を知り尽くした悪意のあるハッカーによって仮想通貨の攻撃が広がっている。ハッカーなどにとってはこれらの地域や仮想通貨のマルウェアは魅力的になっていまる。このような犯罪は増加している背景として、マイニングを行う際には目立つことがないため人気があるのだ。
2018年8月には、北朝鮮のハッカー達が無作為に抽出した仮想通貨取引所をWindowsやMacのOSに向けてマルウェアを感染させていたことが、同社の調査によって明らかとなっている。
仮想通貨が市場に認知されると同時、悪意あるハッカーによって無作為なハッキング行われるリスクがある。8月に判明したマルウェアの被害について、ハッカーなどの対象はWindowsのみでなくMacOSに向けてマルウェアを感染を進めている。マイニングを狙ったハッキングも多いが、近年マルウェアを使用したハッキングが増加しちるが、仮想通貨を盗むことを目的としている点では一緒である。
