本日、2018年11月23日は「ブラックフライデー」というアメリカの感謝祭翌日の大セール日にあたる。
19日頃に暴落を始めたビットコインは、一時4200ドル台を経て、その後4500ドル付近で安定するかに見えたが、金曜日に再び4200ドルまで沈んだ。
この状況はまるで、アメリカで開催されている「ブラックフライデー」のセール期間に合わせたかのようだ。
昨年の今頃は、仮想通貨市場のバブルがちょうど始まった頃で、大きな価格の上昇にみな浮かれていた。
しかし、今年は最悪の状況と言わざるを得ない。
昨年のバブル期から仮想通貨市場はおよそ7000億ドルを失った。
今年の仮想通貨市場の不況を引き起こした要因は、規制監視の強化、地域内の混乱、取引所の問題などによるものが多く、特に今月に入ってからは悪いニュースが目立っている。
これだけ多くの仮想通貨が損失をしているのにも関わらず、市場の底を打ったという確証は未だに見えていない。
外国為替取引サービスを提供している「Oanda Corporation」のアジア太平洋地域取引所長であるStephan Innes氏は以下のように述べた。
仮想通貨市場にはまだ多くの人がいます。
もしビットコインが崩壊すれば、3000ドルまで下がる動きが見え始めるでしょう。
こうなってしまうと、多くの人々は市場から撤退してしまいます。
Innes氏の予測によると、ビットコインは短期的に3500ドル〜6500ドルの間で取引され、来年1月までに2500ドルまで下がる可能性があるという。
このような予測がされるなかで、現在の状況をブラックフライデーセールと見るか、まだ沈む可能性があるのか、非常に見極めが難しいところだ。
