リップルCEOがXRP ETFは2025年に開始と予測
リップル（Ripple）のブラッド・ガーリングハウス（Brad Garlinghouse）CEO（最高経営責任者）は、仮想通貨市場における最近の動向と規制の進展により、XRP ETF（上場投資信託）の承認は避けられず、20205年には開始すると予測していることが分かった。
Fox Businessのリズ・クラマン（Liz Claman）氏とのインタビューで、同CEOは、XRP ETFの立ち上げを含む仮想通貨の将来に起こりそうな展開についての見解をいくつか明らかにし、XRP、ソラナ（Solana/SOL）、エイダ（Cardano/ADA）がスポット クリプトETFの対象となる可能性があると述べた。この予測は、最近のビットコイン（Bitcoin/BTC）とイーサリアム（Ethereum/ETH）のETFの立ち上げに基づいているため、XRPなど、他の仮想通貨も2025年までにETFが実現する可能性が高いと述べている。
ガーリングハウスCEO、XRP ETFの確実性を強調
ブラッド・ガーリングハウスCEOの最新コメントは、XRP ETFの立ち上げの可能性に関する好奇心と噂が高まる中でなされたもので、インタビューの中で、次のように語っている。
XRP ETFが登場するのは時間の問題であり、避けられないことだ。
同CEOは、イーサリアムETFの最近の承認により、XRPも間もなく承認されるだろうと確信していると主張。また、ビットコインとイーサリアムに限定されない投資の拡大についてもその可能性について、詳しく説明し、XRPが仮想通貨ETFに含まれる可能性があることを示唆した。さらに同CEOは、仮想通貨ETF推進と受け入れには明確な法的枠組みが不可欠であると述べた。同CEOは、適切な規制環境が整備されれば、仮想通貨の可能性は依然として実現可能であると説明。市場の拡大に合わせて規制当局が変化し成長することの重要性を強調し、適切な規制が XRP ETF の可能性を大幅に高めることを示唆した。
仮想通貨ETFに関連規制の進展
XRP ETFの議論は、米国における仮想通貨規制の、より広範な文脈から切り離すことはできない。
リップルや、コインベース（Coinbase）やGrayscale（グレイスケール）など、仮想通貨業界の他の有名企業は、SEC（米国証券取引委員会）によるより柔軟な規制アプローチを提唱。彼らの取り組みは、SECに規制枠組みを更新して現代のデジタル資産市場の現実を反映させるよう説得することだ。
規制の明確化を求める動きは、リップルが直面している法的課題に一部起因。リップルは最近、機関投資家へのXRPの不適切な販売慣行を主張するSECの重大な訴訟に直面している。この訴訟は、米国の仮想通貨規制を取り巻く複雑さと不確実性を強調しており、XRP ETFの導入時期と実現可能性に影響を与える可能性がある。
